Vade、2023年のフィッシング攻撃Top20ブランドに 関するレポートを発表

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Vade、2023年のフィッシング攻撃Top20ブランドに
関するレポートを発表

Facebookのなりすましの件数が過去最高を記録し、
日本ブランドでは「SoftBank」がランクインた

※    本資料は、米カリフォルニア州にて2024年2月15日(現地時間)に発表のプレスリリースの日本語抄訳版です

AIベースの脅威検出、ユーザーのセキュリティ意識向上、インシデント対応における世界的リーダーで、世界中で14億個のメールボックスを保護するVade(本社:フランス共和国リール、読み方:ヴェイド)は、フィッシング詐欺の攻撃数をランキングした年次レポート「Phishers' Favorites」(フィッシャーズ・フェイバリット:フィッシング詐欺師のお気に入り)の2023年版を発表しました。本レポートは、フィッシング詐欺でなりすましが最も多かったブランドのトップ20をランキングしています。2023年版のランキングでは、固有のフィッシングURLの数が前年比74%増加し、1位がFacebook44,548件)、2位がMicrosoft22,851件)となりました。1位と2位の数は約2倍のひらきがあります。Facebookは、3年連続で首位を獲得し、ソーシャルメディア企業としては過去最多の数になりました。

本レポートでは、Vadeのテクノロジーを使ってキャプチャした1年間のフィッシングデータを分析しています。2023年版では、202311日から20231231日の期間に固有のフィッシングメールからリンクされた197,000のフィッシングURLを分析しました。

ソーシャルメディアのフィッシングが大幅に増加

2023年の調査対象ブランド全体で、フィッシングURL数の前年比増加率が最も大きかったのはソーシャルメディア部門(110%)でした。Facebookのほか、Instagram9位)、WhatsApp13位)、LinkedIn23位)などが増加に影響した要因です。フィッシングの脅威が増加しているのは、ソーシャルメディア広告からの収益が上昇を続け、企業が営業、マーケティング、採用においてこれらのプラットフォームへの依存度を高めていることが考えられます。

最もなりすましが多い業界は依然として金融サービス

金融サービス業界は2022年に続き、2023年もハッカーによるなりすましの最も多い業界でした。固有のフィッシングURLの数(64,009件、全体の32%)で他業界を圧倒しています。Crédit AgricolePaypalBank of Americaがトップ10に入り、La Banque PostaleSociété GénéraleAmerican Expressが続いています。

MicrosoftGoogleNetflixが最もなりすましの多いクラウドブランドに

クラウド業界は、ソーシャルメディアと並んで2023年に固有のフィッシングURL数が増加した業界となりました。これはMicrosoft2位)、Google11位)、Netflix19位)の存在が大きく影響しています。ハッカーの間でMicrosoftGoogleの人気が持続しているのは、プロダクティビティスイートであるMicrosoft 365Google Workspaceへの需要が高まっているためです。Microsoft2023年度第3四半期(7-9月)に、有料シート数が38200万を超えたことを発表しました。また、Googleは、900万以上の組織がGoogle Workspaceの料金を支払っていることを発表しました。両製品は、依然としてフィッシング攻撃の人気ターゲットとなっています。

2023年版のレポートから得られたその他の調査結果は次のとおりです。

  • ハッカーはメールセキュリティソリューションによる検知を回避するために、正規のサービスを悪用
  • キッシング攻撃が増加傾向に
  • フィッシング・アズ・ア・サービス(PhaaS)のマーケットプレイスが拡大
  • 日本ブランドでは、SoftBank5位(5,511件)にランクイン

 

2023年版のレポートの全文はこちらから確認できます。

以上

Vadeについて

Vadeは、AI(人工知能)を用いた脅威検出とその対応技術の開発に特化したグローバルなサイバーセキュリティ企業です。サイバーセキュリティの向上とIT効率の最大化をサポートする評価の高い製品とソリューションを、ISPMSPおよび企業に提供しています。Vadeの製品とソリューションは、マルウェア、ランサムウェア、スピアフィッシング、ビジネスメール詐欺、フィッシングなどのメールを介したサイバー攻撃から消費者、企業、組織を保護します。2009年に設立され、現在14億個以上のメールボックスを保護しています。2016年には、日本法人のVade Secure株式会社(現Vade Japan株式会社)を東京都・港区に立ち上げ、日本市場に本格参入しました。

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